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ホーム   世界の動向「環境・木造・森林」/小見山陽介    第6回:オーストリア "ENERGY"
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  • 第6回:オーストリア|ENERGY
小見山 陽介

(こみやま ようすけ
/ Yosuke Komiyama)

 

< 略 歴 >

1982年群馬県生まれ。

2005年東京大学建築学科卒業。

ミュンヘン工科大学への留学を経て、2007年東京大学大学院建築学専攻修了。

2007年から2014年までロンドンの設計事務所Horden Cherry Lee Architects(HCLA)に勤務、CLTによる7階建て集合住宅の設計に携わる。

帰国後は、エムロード環境造形研究所にてCLT建築設計に取り組む傍ら、継続的に海外調査や講演活動を行う。

現在は京都大学大学院建築学専攻助教。

作品に「Kingsgate House」(HCLAにて担当、2014)、「榛名神社奉納額収蔵庫&ギャラリー」(エムロード環境造形研究所と協働、2017)、「松尾建設佐賀本店」(デザイン監修として松尾建設建築設計部と協働、2018)など。

著書に『CLTの12断面』(『新建築』誌上での連載をまとめたもの、2018)がある。専門は建築意匠設計、構法技術史。

第6回:オーストリア|ENERGY

建材とエネルギー源で木材を使い尽くし歩留まりを高めるためのCLT

ウルフガング・ヴァイラー(Wolfgang Weirer、KLH社創業者のひとり)によれば1、CLT(Cross Laminated Timber)の最初の特許は1985年にフランスで取得され、1993年にはスイスとドイツで大判パネルを構造に用いた住宅プロジェクトが建設された、1994年にオーストリアのゲルハルド・シックホッファー教授(グラーツ工科大学)によって学術論文が著され、翌1995年には研究プロジェクト(Bresta-V及びBresta-H)が開始される。

ウルフガング・ヴァイラーへのインタビュー動画(2012年)

面積は広いものの急峻な斜面の多いオーストリアの森林資源2の歩留まりを高めるため、製材としては売りにくかったサイドボード(通常の構造用製材用途には寸法は小さいが、強度のある材料)を「ラミナ」として有効活用することがその開発コンセプトであった3

欧州規格基準でC24(曲げ強度24kN/mm²以上)を満たしたラミナが、集成材とCLTの原材料となる4

製材品には不向きな部位から高品質なパネル材をつくりだすことで資源の価値は高まり、その製造過程で発生するおがくずもエネルギー源(木質ペレットによるバイオマス燃料)となる。

材料とエネルギーの面から木材を使い尽くすための総合的な戦略としてCLTが開発されたことがわかる。

CLTの開発コンセプト

(武川朋子氏提供)

1996年にプレス技術が確立されると、1997年にKLH社が設立され本格的な生産が始まる。

KLH=Kreuzlagenholzとは、ドイツ語で文字通り直交(Cross)集成(Laminate)木材(Timber)のことである。

現在もKLHマッシブホルツ社はCLT製造大手の一角を占める。

KLH社のCLTパネル製造ラインの様子がわかるニュース動画

1
講演資料「CLTの歴史と発展 KLHを例として(HISTORY AND DEVELOPMENT OF CLT USING THE EXAMPLE OF KLH)」(Wolfgang Weirer、US CLT Symposium、2013)よりhttp://www.woodworks.org/education-event/2013-clt/
2
講演資料「オーストリアにおける林業と木質バイオマスの現状について」(オーストリア大使館商務部上席商務官ルイジ・フィノキアーロ、SUDee2018)より
3
講演資料「ヨーロッパの木造建築事情とCLTの発展」(グローバル・ジャパン株式会社武川朋子、広島県木材組合連合会主催CLT講演会、2014)より
4
同上
木とコンクリートのハイブリッドによる、資源の創造的利用とエネルギーの効率的利用

一方、CLTならぬ「LCT(Life Cycle Tower)」によって、木材の工業化を進めているのがCREE社である。

オーストリア・ドルンビルン発の建設スタートアップ企業である彼らは、木質プレファブリケーションによる建設システムと、生産から廃棄まで建物の一生(ライフサイクル)に渡って活用できるBIMモデルの提供により、「新しい標準化(A special kind of standardisation)」5を目指している。

CREEとは「Creative Resource & Energy Efficiency(資源の創造的利用とエネルギーの効率的利用)」を意味する造語だ6

CREE社によるLCT Oneの紹介動画

自らの本社ビルでもあるLCT One7では、設計にArchitekten Hermann Kaufmann(代表のヘルマン・カウフマンはオーストリア人建築家で、ミュンヘン工科大学教授)を起用し、「Lifecycle Tower」と呼ばれる30階建て(地上100m)まで適用可能な木+コンクリートのハイブリッドモジュラー工法を開発した。

建物は「パッシブハウス」の基準を満たしており、環境性能評価システム「LEED」でもプラチナ(最高レベル)を獲得している。

目指されているのは、より健康的かつ地球環境負荷の小さい生活のための、資源とエネルギーの効率的利用だ。

2019年のマスティンバー・カンファレンス(2019年3月19-21日、米国ポートランド)8では、CREE社創業者のヒューバート・ロンベルグ(Hubert Rhomberg)の基調講演が予定されている。

新しい木造建築の源流オーストリアの地では、今もイノベーションが起こり続けている。

連載で紹介した国々のその後

これまで半年間に渡って、木造建築を巡る世界の最新動向を、環境や森林といった視点を交えながら概観してきた。

いま知りたいことを、筆者自身も取材を通して学びながら書いてきたが、この半年間の間にも、状況は刻々と変わりつつある。

最後に、連載前半で登場した国々における最新状況に触れて終わりたい。

イギリスでは、初の国産CLTパネルがスコットランド建設イノベーションセンター(Constrcution Scotland Innovation Centre、CSIC)で製造され9、最初の建築物であるパヴィリオンMultiPly(Waugh Thistleton Architects、2018)が2018年9月にロンドン市内で建設された10

ただし、使用されたラミナはアメリカ産のチューリップ・ウッドである。

2018年9月に刊行され英国のCLT建築の現状と可能性を綴った『UK CLT 100 Projects』11(Waugh Thistleton Architects、2018)で掲げられた川上~川下のサステイナブルな循環(「Circularity – End of Life Scenarios」)は、地球規模の大きさを持った環であるということだろう。

ヴィクトリア・アンド・アルバート・ミュージアムによるMultiPlyの紹介動画

一方、イギリスでは2018年11月30日付けで建築規則(Building Regulations)が改正され、防耐火に関する承認基準書(Approved Document Part B)の改訂版が公布された。

この改正によって、居住に供する最上階の床レベルが地上18m以上の住居系建築物は「外壁」に可燃材料を使用できなくなった12

イギリスでは、2017年に起こった痛ましい高層集合住宅火災事故以降、その原因究明と安全対策が議論されてきた13

事故の原因が主として「外装」における可燃材料の使用や、消火・避難計画の不備にあった14にも関わらず、外壁の「構造体」に対しても可燃材料(すなわち木材)を禁止するこの改正には、本連載でも登場したWaugh Thistleton Architectsらから「目的に対する行き過ぎた対処(overreaching its stated aim)」「妥当ではない規制対象(not a valid target)」との批判も起こっている15

法改正と合わせて政府から発表された影響評価書(インパクト・アセスメント)では、「今後の建設においてエンジニアードウッドの使用は中長期的に見て減速するだろう(slow down the use of engineered timber in future development in the medium to long term)」と見込まれている16

一方、法改正に対するTRADA(Timber Research and Development Association)の声明では、英国におけるCLTプロジェクトの大部分は6階建て以下であることから、これら主要な利用先(中層集合住宅や学校)では影響はないだろうと見ている。

また、6階建てを超える木造建築でも外壁に木材を用いない設計法(集成材による軸組工法など)の確立が予期されている17

オーストラリア編でインタビューに答えてくれたArchitectusのルーク・ジョンソン(Luke Johnson)氏が2018年12月に来日し、本連載記事と連動するかたちで京都大学にて公開レクチャーを行った。

一方、同じくオーストラリア編に登場した木質プレファブリケーションの旗手Strongbuild社は、木質プレファブリケーションによる大規模な住宅地開発の契約を着工2週間前にキャンセルされたことで、2018年11月15日に破産に向けた任意管理手続き(Voluntary Administration)に入った。

大規模受注に向けた先行設備投資に対して、経営状況の不安定化を発注者Frasers Propertiesが危惧したことがキャンセルの発端であるという18

彼らの生産設備をLendlease社などの同業他社が買い取るのではとの憶測も報じられるなど19、オーストラリアの地で木質プレファブリケーション普及の主導権を巡る動きからは目が離せない。

Strongbuildによる「Streamlined Building Solutions」(合理化された建築生産方式)

フィンランド編に登場したOOPEAAのアンッシ・ラッシラ(Anssi Lassila)氏が山口一紀氏とともに来日し、CLTフォーラム2018(共催:日本CLT推進協議会、日本CLT協会)に基調講演者として登壇した20

OMAを意識したOOPEAA(辺境のための建築)の名の通り地域の伝統構法を再解釈した建築作品で知られるが、CLTによる工業化住宅設計にも携わるその振れ幅が生み出す豊かな可能性が示された。

日本でも木造建築におけるより広い協働が促されることを期待したい。

また講演では、取材時には開発中だった、建築物のライフサイクルにおける地球環境負荷低減可視化ツール「Life Cycle Visualiser」21のパイロット版も紹介された。

材料選択が建物のサステイナビリティに対して与える影響を、計画の初期段階で検討するためのツールであり、フィンランド環境省の支援を得て開発が進められている。

アンッシ・ラッシラによるレクチャー「New Wood」(ストックホルム、2018)

カナダ編で紹介したMichael Green Architectureによる木造建築知識共有のための国際教育プラットフォーム「Timber Online Education」はその後も開発が進んでおり、2018年12月には事前登録者向けにその運営方法検討のためのアンケートが実施された22

アンケートには英語のほか、ドイツ語、フィンランド語、ポルトガル語、日本語、フランス語の言語選択肢があり、それらがスタート時の参加国となるのだろうか。

Timber Online Educationのティーザー動画

また、アメリカ国内や世界各地のアメリカ政府系建築物のための建築基準を作成・発行するICC(International Code Council)が、2021年改訂版(2020年後半に公布予定)で新たに3種類の木構法を加える見込みであることが報道されている23

すなわち、石膏ボードの耐火被覆による最大18階建てまでの木構法(タイプⅣ-A)、壁・天井に木を一部現しにできる12階建てまでの木構法(タイプⅣ-B)、燃えしろ設計(2時間準耐火)により全面木を現しにできる9階建てまでの木構法(タイプⅣ-C)。

高層化に向かうアメリカと、規模制限をかけるイギリスという、対照的な状況が生まれていると言えるのかもしれない。

イノベーションを生み出すプラットフォームとしての「木」

木造建築がサステイナブルなのは、持続的に経営される森林があってこそであり、地球環境への負荷を低減し、人の生活を支える住環境を作り出せてこそである。

筆者が司会を務めたCLTフォーラム2018のパネル・ディスカッションでも、広く木造建築のコンテクストの中でのCLTという話や、より良い生活(「Better Life」)を実現する手段としての木造のあり方への議論が交わされた。

古くからあるが今も新しい「木」という素材が、建築と社会とをつなぎ、今後も建築に様々なイノベーションを生み出すプラットフォームであり続けることを願って、2018年の木造建築状況を追った本連載の終わりとしたい。