• 第1回:流れの不思議(流体力学の基礎知識)
  • 第2回:風はどのように吹いている?
  • 第3回:強風災害から学ぶ
  • 第4回:我が国における耐風設計の変遷
  • 第5回:建築基準法の落とし穴-構造設計上の注意点-
  • 第6回:低層建築物の耐風設計
植松 康

(うえまつ やすし
/ Yasushi Uematsu)

独立行政法人
国立高等専門学校機構
秋田工業高等専門学校
校長

1977年
東北大学工学部建築学科卒業
1982年
東北大学大学院工学研究科建築学専攻博士課程修了(工学博士)
1982年
東北大学工学部建築学科助手
1986年
東北工業大学非常勤講師
1994年
東北大学工学部建築学科助教授
1994年
東北工業大学大学院工学研究科非常勤講師
1998年
八戸工業大学非常勤講師
2002年
コンコルディア大学(カナダ)客員教授
2003年
東北大学大学院工学研究科都市・建築学専攻教授

2019年4月 東北大学名誉教授

他に東北大学未来科学技術共同研究センター教授、東北大学大学院工学研究科副研究科長(総務担当)、宮城学院女子大学非常勤講師、哈爾浜工業大学(中国) Overseas Part-time Doctoral Co-supervisor、東北大学未来科学技術共同研究センター副センター長、中華人民共和国交通運輸部天津水運工程科学研究,Distinguished Expert and Chief Advisor (part-time)を歴任

■受賞歴

2005年5月
日本風工学会賞(論文賞)「独立上屋の風荷重に関する研究」

2009年3月
第20回風工学シンポジウム 論文賞 「機械的固定工法シート防水システムの疲労損傷を考慮した耐風性能評価法」

2010年8月
農業施設学会 論文賞 「園芸用パイプハウスの構造骨組用風荷重に関する研究-閉鎖型構造の外圧係数について-」

2014年5月
日本膜構造協会 膜構造研究論文特別賞

2019年5月
日本風工学会ベストペーパー賞 「変動風力を受ける円筒形貯槽の動的座屈特性」

2019年9月
日本農業施設学会 論文賞 「園芸用パイプハウスの風荷重による崩壊過程と補強効果の三次元解析による検討」

■専門

建築構造(特に建築風工学,鉄骨構造)

■学協会等の活動

日本建築学会 構造本委員会委員,荷重運営委員会委員,風荷重小委員会主査

日本風工学会 理事(会長),運営・学術委員長,風災害調査連絡委員会委員長

日本雪工学会 理事(会長),総務委員長

日本鋼構造協会 鋼構造と風小委員会委員長

その他の所属学協会 日本自然災害学会,農業施設学会,日本膜構造協会

国際風工学会(International Association for Wind Engineering)のアジア・オセアニア地区代表

■主な著書(いずれも共著)

シェル・単層ラチス構造の振動解析-地震、風応答と動的安定- 日本建築学会 1993年8月

動的外乱に対する設計-現状と展望- 日本建築学会 1999年5月

風工学ハンドブック―構造・防災・環境・エネルギー- 日本風工学会編 朝倉書店 2007年4月

容器構造設計指針・同解説 日本建築学会 2010年3月

WIND TUNNELS AND EXPERIMENTAL FLUID DYNAMICS RESEARCH, INTECH OPEN ACCESS PUBLISHER, 2011

ENVIRONMENT DISASTER LINKAGES, Community, Environment and Disaster Risk Management Vol. 9, Emerald, 2012

実務者のための建築物外装材耐風設計マニュアル 日本建築学会 2013年2月

建築物荷重指針・同解説 日本建築学会 2015年2月

建築物荷重指針を活かす設計資料集2 日本建築学会 2017年2月

第3回:強風災害から学ぶ

強風をもたらす気象現象

気象庁では風速10m/s以上の風を強風と呼んでいますが、災害を引き起こすような暴風の多くは風速20m/s以上です。この風速値は10分間の平均値であり、瞬間的にはこの1.5~2倍になります。例えば、天気予報などで「風速20m/sの強風が予想されます」と言った場合、瞬間的には30~40m/sの風が吹く可能性があります。

強風をもたらす主な気象要因としては、(a)季節風、(b)低気圧、(c)台風、(d)竜巻があります。それらの概要をまとめると【表3.1】のようになります。この他、前線の通過によるガストフロントや、積乱雲からの下降流(ダウンバースト)などもあります。

【表3.1】我が国に発生する強風の種類と概要

種類 最大風速(m/s) 継続時間 規模
季節風 15~20 1~数日 数100~1,000km
低気圧 20~30 数時間~1日 数100km
台 風 40~50 数時間 数100~1,000km
竜 巻 > 60 数分 幅:数10~200m、長さ:数100m~数km

* 最大瞬間風速(竜巻の場合、「10分間平均風速」の値には意味がありません)

我が国の気象官署で観測された最大風速および最大瞬間風速のトップ10(富士山を除く)を【表3.2】および【表3.3】に示します。なお、最大瞬間風速は、使用している計測器や記録器の応答性や評価方法の影響を強く受けますので、年代の異なる記録値を直接比較することはできません。あくまでも参考値と捉えて下さい。いずれにしろ、上位を占めているのはほとんど台風です。竜巻では被害状況から100m/sもの暴風が吹いたと推定されるケースもありますが、発生が局所的であるため風速値が直接記録されることはありません。それに対して台風は数100~2,000kmにも及ぶため、メッシュ間隔が20km程度の気象庁の観測網で捉えられます。しかし、大型台風の場合、最も強い風は中心から数10km程度のところに生じ、ちょうどその場所に気象官署があるとは限りませんので、実際には観測値以上の風が吹いているといえます。

【表3.2】我が国における最大風速の記録(富士山を除く、気象年鑑2019年版による)

順位 地点 風速(m/s) 風向 起日 気象現象
1 室戸岬(高知県) 69.8 WSW 1965年9月10日 台風23号
2 宮古島(沖縄県) 60.8 NE 1966年9月5日 第2宮古島台風
3 雲仙岳(長崎県) 60.0 ESE 1942年8月27日 台風
4 伊吹山(滋賀県) 56.7 SSE 1961年9月16日 台風第18号
5 剣岳(徳島県) 55.0 S 2001年1月7日 低気圧
6 与那国島(沖縄県) 54.6 SE 2015年9月28日 台風第21号
7 石垣島(沖縄県) 53.0 SE 1977年7月31日 台風第5号
8 屋久島(鹿児島県) 50.2 ENE 1964年9月24日 台風20号
9 寿都(北海道) 49.8 SSE 1952年4月15日 低気圧
10 那覇(沖縄県) 49.5 ENE 1949年6月20日 台風DELLA

【表3.3】我が国における最大瞬間風速の記録(富士山を除く、気象年鑑2019年版による)

順位 地点 風速(m/s) 風向 起日 気象現象
1 宮古島(沖縄県) 85.3 NE 1966年9月5日 第2宮古島台風
2 室戸岬(高知県) 84.5 WSW 1961年9月16日 第2室戸台風
3 与那国島(沖縄県) 81.1 SE 2015年9月28日 台風第21号
4 名瀬(鹿児島県) 78.9 ESE 1970年8月13日 台風第9号
5 那覇(沖縄県) 73.6 S 1956年9月8日 台風第12号
6 宇和島(愛媛県) 72.3 W 1964年9月25日 台風第20号
7 石垣島(沖縄県) 71.0 SSW 2015年8月23日 台風第15号
8 西表島(沖縄県) 69.9 NE 2006年9月16日 台風第13号
9 剣山(徳島県) 69.0 SSE 1970年8月21日 台風第10号
10 屋久島(鹿児島県) 68.5 ENE 1964年9月24日 台風20号
力の流れと被害

風圧は、建物の外皮に当たる屋根葺き材、外壁仕上材、窓などの部材に作用し、それらの支持部材を通して梁、柱、ブレースなどの構造骨組に伝わり、最後に基礎を通って地盤に流れます。そのような力の流れを模式的に表すと【図3.1】のようになります。細い矢印は部材の中を流れる力を、太い矢印は部材間の接合部を流れる力を表しています。建物の破壊現象は、このような力の流れの経路がどこかで断たれることであり、その原因は2つに大別されます。1つは部材自身が力を伝えきれずに破壊することであり、もう1つは接合部が力を伝えきれずに破壊することです。実際には、部材自体が破壊することはほとんどなく接合部の破壊が大半です。接合部は一般に脆性的な破壊を示すため、1箇所の破壊がしばしば連鎖的な破壊をもたらします。【図3.2】に瓦葺き屋根と鋼板葺き屋根の被害例を示します。瓦葺きでは屋根隅角部や周辺部の瓦が飛散しています。これらの領域では大きなピーク負圧が作用しますので、瓦の留め付け部がそれに耐えられないと瓦が飛散してしまいます。しかし、一部の瓦が飛散しても他の瓦の風力が変化することはありませんので、被害は一部の飛散で止まっています。一方、鋼板葺きの場合、隅角部や周辺部で剥離が起こると風が鋼板の下に吹き込むため、より大きな力が作用するようになり、時間の経過とともに被害が拡大していきます(【図3.3】参照)。このような被害を防ぐためには、被害のトリガーとなる屋根周辺部(特に隅角部)の留め付け強度を高めることが重要です。その際、吊子などの強度には大きなばらつきがあることを考慮し、高い安全率を確保することが重要です。

【図3.1】力の伝達と破壊の関係

(a)瓦葺き

(b)鋼板葺き

【図3.2】住宅屋根の被害例

【図3.3】破壊拡大進展のメカニズム

どの程度の風で被害が発生する?

2004年台風18号は北海道に数十年ぶりの暴風をもたらし、北海道大学のポプラ並木の倒壊など、大きな被害をもたらしました。【図3.4(a)】はこの台風による住家被害率(市町村単位での被害住家数を全住家数で除した値)と最大瞬間風速(地上高さ10mの値に換算)の関係を表したものです3.1)(両対数表示)。これによれば、最大瞬間風速が約20m/sを超えると住家に何らかの被害が発生するようになり、被害率は最大瞬間風速の増大に伴って急激に高くなることが分ります。図中の実線は回帰式を表しています。次に、【図3.4(b)】は、2006年台風13号による九州における住家被害率と最大瞬間風速の関係をみたものです3.2)(【図3.4(a)】と軸のとり方が異なることに注意)。図中の破線は【図3.4(a)】に示した回帰式です。最大瞬間風速20m/s程度から被害が発生し始めることは【図3.4(a)】と同じですが、それより高風速域での被害率は大きく異なり、北海道に比べて九州の被害率はかなり低いことが分ります。このような違いは、設計者や施工業者の耐風設計に対する認識の違いによるものと考えられます。台風の襲来が少ない北海道でも、設計で想定している再現期間数十年という長いスパンを考えれば、かなり強い風が吹く可能性が高いことを認識しなければいけません。

(a)台風0418号による北海道の被害3.1

(b)台風0613号による九州の被害3.2

【図3.4】住家被害率と最大瞬間風速の関係

強風被害の経済的インパクト

2004年には観測史上最大となる10個の台風が日本に上陸しました。【図3.5】は、そのうちの主な台風による住家被害の統計を表したものです(総務省消防庁資料より作成)。台風23号による全壊および半壊のほとんどは大雨によって生じた洪水によるものです。この図からも明らかなように、強風による被害のほとんどが「一部損壊」に分類されます。しかし、個々の建物の被害が小さくても、大型台風の場合には被災域が広範囲に及ぶため全体としての経済的損失は膨大なものになります。そして、被害は単に物的な損害だけに止まらず、【図3.6】に示すように、様々な形で現れます。【表3.4】は、これまで自然災害に対して支払われた損害保険金額のTOP10です(損害保険協会HPより)。これより明らかなように、大型台風は非常に大きな経済的損失をもたらします。2018年台風21号、2019年台風15号、19号など最近甚大な被害が多発していますが、それは地球温暖化の影響とも言われており、今後さらに甚大化することが懸念されます。

強風被害のほとんどが外装材に発生しているため、「外装材は壊れたら取り換えれば良い」と安易に考えている構造設計者も多いようですが、被害低減を図るには外装材にこそ注意を払うべきです。留め付け強度を少し上げるだけで大きな被害低減効果が期待できます。一方、それに伴うコストアップは僅かなものです。

【図3.5】2004年の主な台風による住家被害

【図3.6】保険の観点からの被害の分類

【表3.4】風水害等による保険金の支払い(2019年3月31日現在、日本損害保険協会HPより)

災害名 地域 発生年月 保険金支払額
(億円)
平成30年台風21号 大阪・京都・兵庫等 2018年9月3~5日 10,678
平成3年台風19号 全国 1991年9月26~28日 5,680
平成16年台風18号 全国 2004年9月4~8日 3,874
平成26年2月雪害 関東中心 2014年2月 3,224
平成11年台風18号 熊本・山口・福岡等 1999年9月21~25日 3,147
平成30年台風24号 東京・神奈川・静岡等 2018年9月28日~10月1日 3,061
平成30年7月豪雨 岡山・広島・愛媛等 2018年6月28日~7月8日 1,956
平成27年台風15号 全国 2015年8月 1,642
平成10年台風7号 近畿中心 1998年9月 1,599
平成16年台風23号 西日本 2004年10月20日 1,380

* 令和元年の気象災害による保険金支払見込額(2020年3月9日現在)
台風15号(令和元年房総半島台風)4,385億円、台風19号 5,490億円

参考文献

3.1)
植松康、桂重樹、桜井修次、城 攻:2004年台風18号(SONGDA)による北海道の強風被害、東北地域災害科学研究、第41巻、pp. 203-208、2005.
3.2)
平成18年度科学研究費補助金研究成果報告書、2006年台風13号に伴う暴風・竜巻・水害の発生機構解明と対策に関する研究、2007.